有名選手爆買いに歯止め

中国サッカー協会は20日、国内プロリーグのクラブに対し、高額な移籍金で選手を獲得した場合、事実上の罰金として同額を徴収する新規則を発表した。外国人選手は4500万元(約7億3000万円)を上限とし、有名選手の「爆買い」に歯止めをかける。
新規則は7月中旬までの夏の移籍シーズンが対象。国内選手の獲得にも2000万元(約3億2500万円)の上限を設け、超えれば移籍金と同額を「中国サッカー発展基金会」に拠出するよう求めた。上限以下の場合も、移籍費用と同額をユースチームの強化に充てることを義務付けた。
中国の習近平国家主席は今月14日に国際サッカー連盟(FIFA)のインファンティノ会長と会談し、将来的なワールドカップ(W杯)招致に意欲を示すなど思い入れが強い。新規則は外国人頼みを脱し、若手を育成する国の方針に沿ったものだ。

21日付の中国紙・北京青年報によると、現在の移籍市場で、上限を上回る1部リーグの外国人選手は17人。上海上港は昨年、イングランド・プレミアリーグのチェルシーからブラジル人MFオスカルを6000万ユーロ(約74億円)で獲得したが、今後はこうした動きにブレーキがかかりそうだ。
その一方で、イタリア1部リーグのACミランとの契約が切れて、退団が決まっている日本代表の本田圭佑に注目が集まっている。ニュースサイト「新浪体育」は、本田が15日に上海でサッカー教室を開いた際、地元メディアに対し、中国リーグ移籍の可能性を否定しなかったと紹介。「移籍金が不要な本田のような選手がもてる」と期待を込めて伝えた。