八郷ホンダ社長:中国専用EV「スポーティーに」=18年発売へ開発加速

ホンダの八郷隆弘社長は16日、東京・南青山の本社でインタビューに応じ、2018年に中国で発売を計画している電気自動車(EV)について、「スポーティーなEVを造るようお願いしている」と述べた。新型EVは中国専用車とし、現地メーカーとの合弁2社やホンダの現地の研究所が中心になって開発を加速させている。八郷社長は「新しい価値を生み出せるホンダらしいEV」とするよう要望した。
中国政府はEVやプラグインハイブリッド車(PHV)を新エネルギー車(NEV)と定義し、来年から主要メーカーに生産・販売を義務化する方針を示している。八郷社長は、NEV政策に対応するため、18年中にEVを発売した後、「ガソリン車の使い勝手をそのまま踏襲しながら二酸化炭素(CO2)を削減できるのがPHV」として、中国でPHVの開発・発売も進める意向を示した。
中国政府は、合弁自動車メーカーの外資系企業側による出資比率上限50%の撤廃など外資規制の緩和を検討しているとされる。八郷社長は「比率を高めたからといって、それほどメリットはないと感じている」と指摘。いずれもホンダが50%出資する広汽ホンダと東風ホンダの合弁2社については、「出資比率を変える考えはない」と強調した。その上で、さらなる合弁設立の可能性も否定した。